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介護大好き

介護(福祉職)へ転職を考えているあなた!求人に処遇改善手当があるかどうかを絶対に見たほうがいい。


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無いよりあった方が絶対に良い処遇改善手当

福祉のお仕事などの求人サイトを見ては「基本給安くて昇給ないのかぁ」「夜勤手当こんな少ないの!?」と呟きながら色んな会社を見て回っているあなた!是非とも処遇改善手当の有無を見てください!


でも福祉の仕事経験がない人は「処遇改善手当ってなに?」てなりますよね。僕も最初は処遇の改善って何?って感じでしたし。


処遇改善手当とは、自治体が認めた介護事業所へお金を払い、それを給料として職員に還元するシステムってところでしょうか?処遇改善手当を職員へ支給している会社は、自治体が定める4つの項目に頑張って取り組んでいるということになります。


とりあえず会社の手当一覧のところに処遇改善手当がある会社はラッキーくらいに思うくらいで大丈夫。求職者の方はこれ以上知っても今は意味がさほど無いと思うので、次に進みますね。

毎年の昇給額より増える見込みのある手当

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この処遇改善手当、一時は無くなるとまで言われていましたが、毎年増える可能性が大いにあります。


手当が増える原理としては、事業所が上に上げた4つの項目に取り組みそれをクリアした数だけ増えていくというものですね。細かくは

POINT

  • 賃金体系の整備
  • 研修や資格取得支援の実施
  • 昇給制度の整備
  • 賃金以外の職場環境改善の取り組み

の4項目で、全てをクリアすると月に約35,000円以上の給料がアップする計算になっています。これってかなり大きいですよね?一年にすると40万円以上ですよ。これは無いとあるのとでは全然違う…。


僕の会社も下がることなく上がり続け、平成29年度の段階で年に50万円弱もらえる計算です。ん?なんかさっきの金額より高いような気がしますよね。詳しいことは事務の人に聞いてないのでなんとも言えないです、すみません。


でも、支給する金額は会社に任せられているということは確かです。つまり、自治体から事業所に支給される金額より職員へ支給される金額は少ない、という事例も出てきますね。これは会社次第ですから。


ただ、会社側は自治体から得たお金をどのように使用するかを職員へ明確に伝えなければいけない義務があるので、不正に使用するということはありません。疑問に思った時は会社側に聞いてみてくださいね。


今後、福祉業界がどうなるかはわかりませんが、手当が無くなる可能性は低いということを経理には言われているので、ひとまずは安心して良さそうです。


毎年の昇給額を気にするよりも、処遇改善手当が増えるよう取り組んだ方が賢明な気がしますね。

誰もがもらえるわけじゃ無い

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この手当、誰でも支給がされるわけではなく、利用者への直接介護をしている職員のみに支給されます。つまり、看護師や栄養士、事務員などは支給の対象にはならないということですね。


とうとう介護が認められる日が来たー!と喜んでやりましょう!


だから、処遇改善手当が月に35,000円支給される会社に就職を予定していて、介護がそんなに嫌じゃないけど事務員と迷っているというあなたは、是非とも介護職を選ぶべきです。単純に言ったらね笑。

処遇改善手当が支給されている会社は良い会社

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このタイトルだけを見ると誤解を生んでしまうので言い直しますね。手当が支給されている会社は良い会社である可能性が高いということが言えます。


4つの項目を満たしているということは「仕事の内容に応じたお金をくれる」「研修も充実してるし資格取得も後押ししてくれる」「昇給も見込める」「お金以外にも働く環境がいい」


という会社であるという、文面上の解釈が出来ますからね。恐らく僕の会社も4つの項目を満たしていますが良い会社なんでしょうかね、なんとも言えません笑。


確かに上の三つは取り組んでいる感がありますが、最後の労働環境に関しては難しいですねー。どこにも色々な人間関係がありますから。取り組んでいるというだけで改善はしていないということかな?笑


とりあえず、処遇改善手当は会社の働きやすさのレベルを表す一つの指標となるくらいに考えて求人票を見るくらいで良さそうですね!

まとめ

求人サイトを見る時には是非ともチェックしてもらいたい項目です!もし無い会社だとしてもこれから手当が発生する可能性がありますから、無いからと言って諦めないでくださいね。

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